耐震診断と基礎知識をご紹介

平成28年4月におきた熊本地震は、平成7年に起こった阪神・淡路大震災と同様に多くの建物が倒壊もしくは一部損壊しました。
熊本地方では旧耐震基準で建てられた瓦屋根の木造家屋が多く現存していたこともあって、地震で大きな被害を受けました。

建物の耐震基準は建築基準法によって定められています。
建築基準法は大地震などの災害を契機に何度も改正されて国も旧耐震基準で建てられた建物の耐震化を推進していますが、未だ多くの建物において耐震化が行われていないのが現状で、 熊本地震と同規模の地震が発生したときに多くの建物が倒壊してしまう恐れがあるのが現状です。

旧耐震基準で建てられているため、現在の新耐震基準を満たしていない建物は震度6強から7の地震が直撃すると倒壊する危険性が非常に高いと思われます。
今回は建物の耐震性に関する基礎知識を紹介致します。

耐震診断とは旧耐震基準で設計されている建物の耐震性を確認する作業です。
耐震診断を行うことによって建物構造の耐震性がわかり、耐震補強案や概算での耐震改修工事費用を検討することができます。
耐震診断は診断レベルによって診断内容が異なります。

1次診断では柱や壁の断面積から耐震性を確認します。2次診断では、鉄筋の影響も考えて柱や壁の断面積による耐震性を計算します。
2次診断は第1次診断よりも信頼性が高く、学校などの公共の建物でも用いられる診断手法です。
旧建築基準法で設計されている建物について、耐震診断の後に補強設計及び補強工事まで考えている場合は特に2次診断で耐震診断を行うことをお勧め致します。
そして3次診断では梁の影響を考えて柱や壁の断面積の確認、建物の保有水平耐力の確認を行う診断手法です。

耐震診断は昭和56年5月31日より以前に旧耐震基準で建てられた古い建物はもちろんですが、新しい建築基準法で設計されている建物についても不安がある場合は、費用は発生しますが、耐震診断を行ったほうが良いと思われます。